コラム
インフラエンジニアとは?仕事内容・年収・必要なスキルからフリーランスの働き方まで徹底解説
インフラエンジニアとは、ITサービスの土台となるサーバーやネットワークなどのインフラストラクチャを設計・構築・運用・保守するエンジニアのことです。企業のITシステムを支える重要な役割を担う職種であり、一般のユーザーが使うサービスを裏方で支える「縁の下の力持ち」といえます。インフラエンジニアは社会になくてはならない仕事であり、近年その需要は非常に高まっています。経験を積んだ優秀な人材には高い年収が提示されることも多く、スキル次第ではさらなる収入アップも期待できます。また近年では、会社員だけでなくフリーランスとして活躍するインフラエンジニアも増えており、働き方の選択肢が広がっています。
本記事では、インフラエンジニアとは何をする職種なのか、その主な仕事内容や求められるスキルから、気になる年収事情、さらにフリーランスで働く場合の働き方や単価相場、正社員との違いまで詳しく解説します。インフラエンジニアとしてキャリアアップを目指すITエンジニアの方や、これからインフラ分野に挑戦したい方はぜひ参考にしてください。
目次
| インフラエンジニアとは?現場で求められる本当の役割
インフラエンジニアは、文字通り「ITインフラ(基盤)を支えるエンジニア」です。IT分野における「インフラ」とは、私たちがシステムやインターネットを利用するために必要なサーバー・ネットワークなどの基盤環境を指します。これらインフラ環境の設計から構築、運用、保守に至るまでを担当する技術者がインフラエンジニアです。例えば、企業のWebサービスが24時間安定して稼働するのは、陰でインフラエンジニアがサーバーやネットワークを適切に構築・管理しているおかげです。
インフラエンジニアの守備範囲は多岐にわたります。担当領域によってサーバーエンジニア(サーバーの構築・管理を担当)、ネットワークエンジニア(ネットワーク回線や機器の設計・設定を担当)などのように職種が細分化されることもあります。ただし所属する企業やプロジェクトによっては、サーバーもネットワークも含めて幅広くインフラ全般を担当するケースも少なくありません。システムエンジニア(SE)やソフトウェア開発者など他のIT職種との違いとしては、インフラエンジニアはハードウェア寄り(物理機器やOS、ネットワーク)の領域を担う点が挙げられます。アプリケーションやソフトウェアを開発するSEが“表舞台”だとすれば、インフラエンジニアはシステムが動く“舞台装置”を整える役割と言えるでしょう。
| インフラエンジニアの仕事内容のリアル:インフラ構築から運用保守まで

インフラエンジニアの具体的な仕事内容は多岐にわたりますが、大きく分けて設計・構築と運用・保守の工程があります。まず新規システムやサービスに必要なインフラ環境を用意する際は、要件定義にもとづき機器構成やネットワーク構成の設計を行います。
続いて、サーバーやネットワーク機器を実際に構築・設定し、必要ならば動作テストを実施してリリースします。リリース後は、運用・監視フェーズに移り、システムが安定稼働するよう保守管理を行います。具体的にはサーバー資源の使用状況監視、ログチェック、定期的なソフトウェアアップデート適用、障害発生時のトラブルシューティングなどが運用・保守の主な業務です。
新人のうちは運用監視や保守など下流工程からキャリアをスタートし、経験を積む中で徐々に設計・構築といった上流工程にステップアップしていくのが一般的です。
例えば最初はデータセンターでのサーバー監視や簡単なトラブル対応から始め、徐々にサーバー増設の計画やネットワーク構成の見直しといった高度な業務を任されるようになります。最終的には、インフラ全体のアーキテクチャを設計できるインフラアーキテクトや、大規模プロジェクトを統括するプロジェクトマネージャーへキャリアアップする道も開かれています。
| インフラエンジニアに必要なスキルは?スキルと資格を解説!
インフラエンジニアには幅広い専門知識とスキルセットが求められます。
その代表的なものを技術系とヒューマンスキル系に分けて見てみましょう。
| 技術系スキル
サーバー・OSに関する知識(LinuxやWindows Serverの操作スキル)、ネットワークの知識(TCP/IPの基礎、ルーターやスイッチの設定スキル)などは必須です。
さらに、データベースやストレージの基礎知識、仮想化技術(VMwareやHyper-Vなど)やコンテナ技術(Docker、Kubernetes)の理解もあると望ましいでしょう。近年ではクラウド(AWSやAzure等)を扱う機会も増えているため、クラウドサービスの知識・スキルも重宝されます。セキュリティの知見(ファイアウォールや脆弱性対策など)やプログラミングスキル(スクリプト言語での業務自動化など)も、インフラエンジニアを目指すなら身につけておきたいポイントです。
| ヒューマンスキル
技術力だけでなく、コミュニケーション能力やマネジメントスキルも重要です。インフラエンジニアの仕事は一人で完結するものではなく、開発者やITコンサルタント、場合によってはクライアント企業の担当者など多くの人と協力してプロジェクトを進めます。そのため、要件を正確にヒアリングして提案に落とし込む力、チームで円滑に作業を進める調整力が求められます。ドキュメント作成や報告・連絡・相談といった基本的なビジネススキルも不可欠です。インフラエンジニアは担当領域が広く業務範囲も多岐にわたるため、これら技術・ヒューマン両面における多様なスキルが要求される職種と言えるでしょう。
なお、インフラエンジニアに関連する資格としては、基本スキルの証明になるCCNA/CCNP(Ciscoのネットワーク資格)やLPIC(Linux技術者認定資格)、クラウド分野ではAWS認定ソリューションアーキテクトなどが代表的です。資格が必須ではない職種ですが、資格取得によって自分の知識・技術力を客観的にアピールできるため、キャリアアップの武器になるでしょう。
| フリーランスのインフラエンジニアという選択肢:
自由な働き方の可能性
次に、フリーランスとして独立したインフラエンジニアの働き方について見ていきます。フリーランスエンジニアとは、会社組織に属さず個人事業主としてクライアント(依頼企業)と契約し、プロジェクト単位で業務を行う働き方です。雇用契約ではなく業務委託契約を結ぶ形態がほとんどで、自分で案件を選びながら働く点が特徴です。
インフラエンジニアの場合、その働き方にはいくつかの特色があります。
| 常駐案件が比較的多い
フリーランスというと在宅で自由に働けるイメージがありますが、インフラ領域では客先常駐(クライアント企業のオフィスやデータセンターに出向いて作業)の案件が多い傾向にあります。サーバーやネットワーク機器といったハードウェアを扱う必要があり、どうしても現地対応が必要になる場面があるためです。ただし近年はクラウド化の進展でリモート対応可能な業務も増えつつあり、基本リモートで必要時のみ出社といった柔軟な働き方ができる案件も見られます。
| 運用・保守のみの案件も存在
インフラ構築プロジェクトの一部ではなく、既存システムの運用保守に特化した案件もあります。監視やメンテナンス、障害対応など運用業務だけを担当するケースで、比較的スキルや経験が少なくても参画しやすいのが特徴です。これからフリーランスとして独立したばかりの駆け出し期には、まず運用フェーズの案件から経験を積むのも一つの戦略でしょう。
| 長期案件が多い
フリーランスの案件というと短期のスポット契約を想像するかもしれませんが、インフラエンジニアの場合は半年~1年以上の長期プロジェクトに関わることが少なくありません。特に運用・保守系の仕事は継続的な対応が求められるため、一度案件を獲得すればしばらく安定して稼働できるメリットがあります。その反面、長期案件にコミットしている間は新規案件の営業活動ができないという側面もあります。
| クラウド関連のニーズ増加
近年、多くの企業がオンプレミスで運用していたサーバーやシステムをクラウド環境へ移行したいと希望しており、クラウド移行案件が増えている状況です。クラウドに対応できるインフラエンジニアの需要が高まっており、インフラ関連の知識に加えてクラウドの知識・スキルを持っておくと、より活躍の幅が広がるでしょう。オンプレミスからクラウドへの移行経験や、クラウドとオンプレミスを併用するハイブリッドなインフラ設計ができる知識などがあると、より幅広い案件に対応できるようになります。
このように、フリーランスインフラエンジニアは個人で仕事を請け負う分、働き方の自由度が高い反面、求められるスキルや対応力も幅広くなります。自分で営業をかけて案件を獲得しなければならないため、技術力に加えて自己管理能力やビジネススキルも重要です。また、会社員のような上司・同僚がいない環境で働くため孤独感を感じることもあるでしょう。
一方で、案件や働く時間・場所を自分で選択できる自由さや、成果次第で高収入を得られる魅力があるため、経験を積んだエンジニアがキャリアの選択肢としてフリーランスを検討するケースが増えています。
フリーランスエンジニア案件の最新動向から案件獲得のポイントまで徹底解説
| インフラエンジニアの年収は?企業勤務とフリーランスの違い

| 企業勤務の場合
それでは、インフラエンジニアの気になる年収について、まずは企業に正社員として勤める場合の相場を見てみましょう。一般にインフラエンジニアの平均年収はおよそ540万~660万円程度と言われています。例えば求人情報を集計したデータによると平均約540万円で、これは日本の全職種平均年収(約433万円)を大きく上回っています。
一方、厚生労働省の職業情報によればインフラエンジニア平均年収は約660万円とも報告されており、調査対象や算出方法によって若干数字は異なるものの、500万円台後半~600万円台が一つの目安と言えるでしょう。
もちろん実際の年収は経験年数や役職、勤務する企業の規模などによって幅があります。若手(20代)のうちは年収300万~400万円台からのスタートが一般的ですが、30代でリーダークラスになると500万円台後半、40代以降は600万円以上に達するケースも多いです。また、インフラエンジニアは技術職の中でも比較的景気や企業業績に左右されにくい安定した需要のある職種とされ、勤め先によっては毎年着実に昇給・賞与を得ながらキャリアを積める点も魅力です。
ただし裏を返せば、正社員エンジニアの収入は会社の給与テーブルに沿って決まるため、自分のスキルに見合った報酬をダイレクトに得にくい側面もあります。そのため最新技術や上流工程のスキルを身につけて市場価値を高め、より高い年収レンジのポジションへ転職することで収入アップを図る人も少なくありません。
| フリーランスの場合
ではフリーランスのインフラエンジニアはどれくらい稼げるのでしょうか?気になる単価・年収相場を具体的な数字で見てみます。フリーランス案件の場合、契約は月単位の報酬(月額単価)で提示されることが多いです。案件情報サイトのデータによれば、インフラエンジニアのフリーランス案件の平均月額単価は約60~80万円前後となっており、単純計算した平均年収にすると700万~800万円程度が一つの目安といえます。実際、ある調査ではフリーランスインフラエンジニアの平均年収は600万~800万円との報告があります。別のデータでは、掲載案件の平均月単価から年収約768万円と試算された例もあります(※いずれも税引き前の金額)。
しかし、これはあくまで平均的な水準です。フリーランスの場合、スキルや経験が優れていれば平均を上回る高単価案件を獲得することも可能で、実力次第で収入は大きく変動します。実際に、フリーランスエージェントのデータではインフラエンジニア案件の平均月単価が64万円(年換算約768万円)でしたが、年収950万円前後の高単価ゾーンで活躍する人も珍しくありません。さらに、年収1,000万円超えを達成しているフリーランスインフラエンジニアも存在します。フリーランス案件の中には最高で年収1,374万円という例も報告されています。
このようにフリーランスは高収入を狙える反面、その収入は案件獲得状況に大きく左右されます。案件が途切れれば収入はゼロになってしまうため、会社員と比べて収入の不安定さは避けられません。特に独立直後は十分な人脈や実績がないため、安定した案件を得るまでに時間がかかることもあります。また、税金の申告や契約書の作成・各種手続きなど、会社員時代は会社が代行してくれた事務作業もすべて自分でこなす必要があります。こうした努力やリスクを引き受ける代わりに、フリーランスは自分の市場価値に見合った報酬をダイレクトに得られる魅力があると言えるでしょう。
| フリーランスと正社員ではどう違う?メリット、デメリットの解説
最後に、フリーランスと正社員で働くインフラエンジニアの違いを整理します。両者のメリット・デメリットを比較し、自分に合った働き方を考える参考にしてください。
| 収入・報酬
最大の違いは収入面です。正社員は毎月決まった給与が保証され、賞与や各種手当も含めて安定した収入が得られる安心感があります。一方フリーランスは前述の通り案件単位の報酬となるため、高収入を狙える反面、不安定でもあります。実力があればフリーランスの方が年収ベースで正社員を上回ることも十分可能ですが、逆に案件に恵まれなければ収入が大きく落ち込むリスクもあります。
| 働き方・裁量
正社員エンジニアは勤務時間や働く場所など基本的に会社のルールに従います。配属先プロジェクトも会社の指示によるため、自分のやりたい案件だけを選ぶことはできません。一方フリーランスは携わる案件や働く時間・場所を自分で選択できる自由があります。得意分野のプロジェクトに絞って仕事ができる点や、ライフスタイルに合わせて柔軟に働ける点はフリーランスの大きなメリットです。ただしインフラエンジニアの場合、前述のように常駐案件も多いため、完全に場所や時間が自由とは言えない部分もあります。それでも「どの案件を引き受けるか」「どれくらいの稼働量で働くか」を自分で決められる裁量は、会社員にはない魅力でしょう。
| 福利厚生・社会的信用
正社員には会社から社会保険への加入や有給休暇、各種手当など福利厚生が提供されますが、フリーランスは基本的にそれがありません。健康保険や年金は自ら国民健康保険・国民年金に加入し、税金も自分で確定申告して納める必要があります。また、住宅ローンを組む際などに企業勤務の方が信用を得やすいなど、社会的信用の面でも会社員の方が有利な場合があります。フリーランスになると自営業者扱いとなるため、一定の信用を得るには実績や継続した収入を示していく必要があるでしょう。
| スキルアップ・キャリア
正社員エンジニアの場合、社内研修やOJTで体系的に学べたり、先輩の指導を受けながら成長できる環境がある程度整っています。キャリアパスも企業内で昇進していく道が用意されているでしょう。それに対しフリーランスは常に自己研鑽が求められ、意識して新しいスキルを習得し続けないと市場での価値が下がってしまいます。反面、フリーランスは様々な現場を経験して多彩なスキルを身につけやすく、自分次第でキャリアの幅を広げられる利点もあります。最終的には、自身の志向やライフステージに合わせてどちらの働き方が合っているかを判断することが大切です。
| まとめ
インフラエンジニアとは、企業のITインフラ基盤を支えるなくてはならない存在であり、その専門性ゆえに安定した需要と比較的高い年収水準が期待できる職種です。正社員として着実にキャリアを積む道はもちろん、スキルと経験を活かしてフリーランスとして独立し、より自由な働き方や高収入を目指す道も開かれています。それぞれにメリット・デメリットがありますが、本記事で述べたように求められるスキルを磨き、最新の技術トレンドにキャッチアップし続けることで、インフラエンジニアとしての市場価値は一層高まっていきます。
ぜひ前向きにチャレンジを続け、自身のキャリアビジョンに合った働き方でインフラエンジニアとして活躍してください。あなたの支えるインフラが、明日のITサービスを足元から支える大きな力となるでしょう。